研修の目的とゴールを意識する

企業の教育研修調査から考えてみる

ビジネスパーソンなあなた、最近、職場で研修を受けられたでしょうか。

 

教育研修の重要性は、いつの時代も変わらないものの、従業員の立場からすれば不足感が否めず、費用負担をする雇用主である経営側から見ると、教育研修による成果が見えにくい為、指標が図りにくいと言われています。

 

産労研究所が教育研修費の実態調査を報告したレポートがあります。

 

 

年間で1人当たり４万円程度は確保しているという調査結果。

 

一従業員の立場として考えると、そんなにコストがかかっているのかと驚いてしまいます。

 

やはり、日本企業では絶対に欠かさない新入社員研修系は実施率が高く、中堅以降、役職者向けの研修実施率となると格段に下がるのだと思われます。

 

そして、研修テーマとしても「メンタルヘルス」や「ハラスメント」系が増えて、「CSR・コンプライアンス教育」が重視されているのも納得できます。

 

教育研修の外部化（外注の研修教育会社の活用）か、内製化で実施しているかの問題も残ります。

 

コストや従業員の実態に沿うという意味での内製化には、メリットがある一方、専門性や世間標準、最先端な研修となると外部の利用が優れていますが、コストがかさみます。

 

 

今回、教育研修のやり方については、特段、情報を確保できていませんが、昔とは大きく変わっているのではないでしょうか。

 

一カ所に集合して研修を実施するのではなく、e-Learningコンテンツを作成して、受講者のスケジュールに合わせて参加してもらう形式が増えています。

 

OJT教育が強かったはずの企業も、リストラや業務量増大に伴い、職場でのトレーニング指導系が至らずに、人材育成が滞っているという話も耳にします。

 

そもそも、受講する（させられる）研修の目的とゴールを理解して、参加していると言える人はどれぐらいいるのでしょうか。

 

問題意識とか、当事者意識がかけたまま、お客さんとして参加すると成果に繋がりにくいのは仕方ありません。

 

私の意見としては、今回の研修費用は、いくらかかっているという点まで明示して、ゴールを明確にして、終了時の簡易テストや、その後のフィードバックまで含めた仕組みを作らない限り、研修による成果は測定できないといわざるえません。

 

一方で、従業員が、個人的に受けたい業務やスキルアップに繋がる研修を支援しているのか、となると現状は厳しいと思われます。

 

本来は、個人のレベルアップなどを目的にしているので、自己負担となりがちですが、その成果が仕事上で発揮できるならば、自主的な教育研修費の会社負担制度を整えたほうが、モチベーションアップに繋がるでしょう。

 

先日、某企業の研修トレーニングセンターを見てきました。

 

集合のように見えて、実際は、パソコンなどの端末を前に自習して進めていくタイプで、わからない点は、トレーナーに質問できるという形式が主流でした。

 

これは、子供たちの塾と類似する形式だと感じました。

 

集団で何かをやるというよりも、個々人の理解度やスピードによって、変化をつけられるという形式が、テクノロジー的にも可能になり、在宅であっても利用することができる環境になっています。

 

個人的には、集合形式の緊張感、ライブ感も嫌いではないのですが、効率性や利便性を考えると、個別形式の受講スタイルを研修の比率が高まるのは当然の流れだと感じました。

 

究極的に、やはり、教育研修を受けたいという意思のある方を、その目的にあったコンテンツを提供できるように整備することが重要です。

 

参加者も受け身にならず、積極的になるためには、コスト意識（企業研修費用を自己負担で払うということはないとしても）をもって参加していくことが求められれています。

 

毎月開催【サードプレイス・ラボ】

サードプレイス・ラボでは定期的にイベントを開催しております。

★イベント情報★は ＞＞こちら（随時更新）

ご都合が合えば、是非、ご参加いただけると嬉しいです。

 

 

［各種SNS］サードプレイス・ラボ

サードプレイス・ラボは各種SNSで情報発信をしております。

是非、フォローやコメント、グループへの参加をお待ちしております。

 

 

［週刊］サードプレイス・メルマガ

仲間と一緒にワクワクしながら、大人が本当の夢を叶える！サードプレイス・メルマガ

「まぐまぐ」毎週火曜日発行　月額:800円（税別）※初月無料です！

仲間と一緒に執筆している週刊メルマガです。

メルマガの詳細は　こちら　をご一読ください。

 

 

最後まで読んでいただき、ありがとうございます。

【サードプレイス】ブログへのご意見・ご要望・ご相談、ご依頼などは下記まで

　お問い合わせはこちら